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医療・介護はなぜ「刑務所ビジネス」に堕ちてしまうのか?

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医療・介護はなぜ「刑務所ビジネス」に堕ちてしまうのか?

森田 洋之

こんにちは森田です。

 

先日、こんな記事を読みました。

 

 

 

日本の介護が「刑務所ビジネス」で破壊される日――内田樹×堤未果

 https://bunshun.jp/articles/-/12800?page=7

 

 

「刑務所ビジネス」?なんか物騒なお話ですが、一体これ何かと申しますと、簡単に言うとこんなところでしょうか。

 

___

米国では刑務所に収監される囚人が1970年代の30万だったのが、今は囚人が200万人にまで増加した。囚人増加の理由の一つとしてあげられるのが1980年代に進んだ「刑務所の民営化」。刑務所があると壁の外は治安が良くなるので、「刑務所作ります」と公約に掲げると政治家も当選しやすい。しかも、原資が税金で取りっぱぐれがない民営刑務所は優良なビジネス商品。で、刑務所はどんどん増える。でも民営の刑務所は囚人がいないと利益が出ない。そこで民営刑務所と政治家は、3回警察に捕まると3回目がたとえ駐車の違反切符でもスリーストライクアウトで終身刑にするなど、刑を厳罰化して囚人を確保する。今は定員の2倍の囚人を収監しているところもある。

___

 

 

 

…この話、上記記事からの抜粋なので、本当なのかどうか僕は知りません。

 

 

 

でも、一つ言えるのは

 

「日本の医療・介護業界ではこれが起こりつつある」

 

 ということです。

 

 

 

 

 

 

日本の医療・介護も民営が多い。

 

 

 

 

 

 日本にいるとあまりわかりにくいところかもしれませんが、実は殆どの先進国(特にヨーロッパや北欧)では、医療・介護といえば「公的」な機関がほとんどです。

 

 なぜ、医療・介護の世界では「公」であることが世界標準なのか。それは、医療や介護の世界を民間の自由市場に開放し、民間同士の自由競争にまかせてしまうと必ず「市場の失敗」をもたらすことがわかっているからです。なぜ医療・介護の市場化は失敗するのか?その理由は

 

1,「情報の非対称性」

患者側は医療・介護の専門家ではなく、しかも、診察室内で医師は絶対の権力者であることが多いです。なので、医療・介護の提供量・需要量を決めるのは専門家である医療・介護提供側になりがちです。ということは、医療・介護は「売りたい放題」といっても過言ではない(特に医療は上限がないので顕著)。しかも患者が多いほど儲かるシステムですから、なかなか「患者を減らす」という意識にはなりにくいのが現実です。事実、今はどの病院も大きな声で「集患」と言う言葉を使っています。これでは医療介護の提供量は増えるばかりで決して「適正量」には収束しないでしょう。

 

 

2,「モラルハザード」


健康保険で医療費の大部分が賄われるので、患者側のコスト意識は欠落しがち。つまり、医療・介護の値段が高くても「どうせ払うのはその1割だから〜」と、医療・介護をたくさん受けることに対するに経済的な抵抗がなくなってしまう…

「医療を受ける側のコスト意識」と言うブレーキも効かないということですから、これまた医療介護の提供量は増えるばかりで決して「適正量」には収束しないでしょう。

 

 

 

というところです。

 

 

 

民間に開放したら「市場の失敗」になる事がわかっている。

 

ということをご理解いただけた前提でこちらの記事をお読みいただくと、その闇が浮き彫りになってくると思います。

 

 

 

 

「瀕死の医療機関」を救う新しい稼ぎ方

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/65941?page=5 

 

この記事には簡単に言うとこういうことが書いてあります。

 

 

___

ある100床の病院は、病床が80%しか埋まらず赤字が続いていた。病床利用率を上げる施策として、近隣の介護施設を買収し、デイケアも開始。「いまはまだ病院を利用する必要がないけれども今後患者となりうる高齢者」にデイケアを利用してもらえるよう積極的にマーケティング・営業活動を実施。結果的に病院への集患に繋がり、2年間でベッドの利用率を80%から98%に上げることに成功した。


という病院経営コンサルタントさんからの報告記事

___

 

 

 

 

この記事だけ見ると「病院も施設も、患者確保・売上アップに大変なんですね(^_^;)」

 

というところで終わりになってしまいそうですが、先程の「刑務所ビジネス」の記事とあわせて考えると、

 

 

○記事の刑務所も日本の病院も「民営」

○どちらも「収監・集患」に躍起

○政治家にとってはどちらも集票につながる

 

 

など共通点がいろいろあってゾッとしますね。

 

 

 

 

 

まあ、こんなこと言ってると…

 

「いやいや、日本ではまだまだ病人の数に比して病床は足りていないんだから、病院は増やすべきだし、営業も頑張ってもらわないと!」とか、

 

 

「病院は市民のために頑張ってくれてるんだから、そんなに悪く言うな!」

 

 

なんて怒られそうです。

ていうか、いつも怒られてます(^_^;)

 

 

 

でも、実はすでに日本は世界でもダントツトップの病床(人口あたり)を持っているんですね。病院や病床が足りない、と思っているのは日本人の思い込みで、世界から見れば「異常な病床の多さ」なのです。

 

 

それが分かるのが僕の自作のバブルチャート。

 


過去50年の世界各国の病床数(横軸)と平均寿命(縦軸)と医療費(GDP比、バブルの大きさ)を動画にしています。

 

 

 

 

 

 

 

世界の先進各国が左に左に行っている、つまり病床を減らしに減らしているのに、日本だけ(あ、韓国と中国も)はどんどん右に右に、つまり病床を増やしに増やしていることがよくわかります。

その結果、日本は世界最大の病院・病床を持つことになりました。米・英の5倍の病床数…そんなに病人がいるわけないのに。まさにガラパゴス状態ですね。

 

 

 

ちなみに、この世界最多の病床を持つ日本の中でも、さらに地域差がありまして、その地域差は最大3倍!

 

同じような地方都市で比較しても、高知県・鹿児島県は岐阜県・滋賀県の2倍の病床を持っているのです。(そして、病床が多い県の県民ほど一人あたりの入院医療費を2倍も多く使う!という…とほほなデータになっております)

 

 

 

 

 出展:財政制度等審議会 財政制度分科会 議事要旨等 平成30年10月30日 資料2

https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia301030/02.pdf 

 

 

 

病院・病床が、こんなに多いなら、過当競争で潰れる病院がでてくるだろう、という予想は残念ながら今のシステムでは期待薄です。

 

 

上述の「情報の非対称性」があるため、医療の世界では「患者側」に購入に際しての決定権が殆どありません。「売りたい放題」の世界で「淘汰」は起こりません。世界一の異常な病床数の日本、その中でもダントツの病床数の高知県・鹿児島県。その高知・鹿児島でも病院は潰れません。なぜならその分患者が増えいるから(県民一人あたりの入院費が2倍ということはそういうことですね)。

 

 

そんな状況下で、上記記事のように銀行や経営コンサルタントが、さらに「赤字の医療機関は病床を埋めろ!患者をどんどん増やせ!」と厳しい圧力で言ってくるわけで・・・病院も大変ですよね(^_^;)。

 

 

 

 

ま、こんなふうに高齢者の獲得競争が激化していって、それで高齢者がみんな幸福になっているのならまだ全然いいのですが…

 


病院や介護施設での高齢者を日々診療している身からすると、決してそうも思えない現実があります。

 

 

こちらは病院の風景。

 

 

 

 

 

これは病院だけの風景でありません。

 

上記記事にあるように、病院が「入院予備軍」として待機・確保しているデイケアや介護施設でもこんな風景がよく見られます。

 

 

 

 

 

 

 

当然ですが、殆どの介護施設の玄関には鍵がかかっていて自由に外出はできません。もちろん病院に入院中は勝手に外出はできません。

 

「刑務所というのは食事も医療も睡眠も確保されている、唯一奪われるのが『移動の自由』だ」

 

と聞いたことがありますが、そう考えると、病院も施設も、そこにいる高齢者にとっては「刑務所」と同じようなものかもしれません。

 

 

この写真のおじいちゃん、

 

 

 「騙されてここに連れてこられたんです。花見に連れてってやると言うから息子の車に乗ったら、着いたのがこの施設。先生、お願いだから家に帰してください。お願いです。」

 

 

と、診療のたびに両手を合わせて拝み倒されます。足腰も達者なので、何度も脱走まがいの騒動を繰り返されていました。

 

 

元気な頃には「最期まで自宅で自由に生活したい」と多くの人が願っているのに、いざと言う時になると多くの人が病院や施設に「収容」されてしまうのは、なぜなのでしょう?

 

 

 

 

こうして、医療全体のシステムと、現場の患者さんの声を総合して考えてみると、

 

 

「医療・介護がなぜ刑務所ビジネスに堕ちてしまうのか」

 

の理由が何となく見えてくるのではないでしょうか。

 

 

 

 

そう、医療というものは警察や消防と同じく、本来、市場的・金銭的な理由によってその提供量が左右されるべきものではなく、必要な人に必要なだけ『過不足なく』提供されるべきものです。その適正量が分かる唯一の職種が医師(形式上は)なのです。

 

特にこれからの高齢化社会では、治らないけどすぐに命に関わるわけではない慢性疾患を複数抱えながら終末を迎える高齢者が大半をしめます。

 

病気といえば病気で、でもそれなりに生活は出来る、と言う人に対し、市場的・金銭的理由で医療の提供量を決めるなら、おそらく医療提供量はこれからも青天井に増えてしまうでしょう。

 

 

僕は、医療の提供を市場的・金銭的な動機を元に管理するシステムはもう、機能不全に陥っていると思っています。(そもそも、日米以外の先進各国の医療は殆どが警察・消防と同じ「公的」存在で、市場的な動機で管理されていませんし。)

 

 

世界各国どの国の国民も、多くは「最期まで自宅で自由に生活したい」と願っていて、だからこそ医療が市場的・金銭的な動機を元に提供されていないオランダの国民は病院で最期を迎える人3割しかいない。一方、日本人は未だに8割弱が病院で最期を迎えています。

 

 そこには(あってはならないことだとは思いますが)医療提供側の市場的・金銭的な背景が見え隠れするような気がします。

 

 

 

 

 もういっそ、ヨーロッパ諸国のように、医療を無料にしてしまって、医療の適正な提供量を知る「医師(家庭医)」と、自分の生活や人生にとって何が大事なのかを知る「患者」、その双方の信頼関係の上で、しっかりと医療の適正量を決めるというやり方のほうが、ちょっと面倒くさいけどかえって医療費を削れるのかもしれません。(もちろん患者満足度は上がるでしょう)

 

 

 

 ま、日本ではその「家庭医」の数が全然足りてないので、こちらも今のところ現実的ではないのですけど。。。

 

 

 

でも・・この僕の考え方、

今の世の中ではちょっと突飛かもしれませんね(^_^;)

 

 

でも、じゃあ、どうしたらいいのでしょうか。

現状のままでいいのかな?

 

 

皆さんはどう思われるでしょうか。

 

 

 

 

 

追記(2019/8/7)

 

こちらのじいちゃん、上記記事のような医療・介護複合体の常識ならとっくに施設に入所してるレベルですが、田舎の自宅でヨロヨロしながら元気に畑しています。片麻痺やら骨折やら諸々あっても少しの医療・介護があれば田舎でも独居出来るんですね。

 

 

 

認知症でも同じです。この重度認知症ばあちゃん、以前とても仲良くしていたのですが、久しぶりに訪れたら僕のこと全く忘れてて、「最近、もう何がなんだか分からなくなっちゃってね〜」と、大笑い。でも一軒家で独居しています。

 

 

つまり、「独居だから…」とか「認知症だから」とか「足腰が悪いから」とか、色んな理由で「自宅生活は無理」とされる高齢者が山のようにいますが、そういうのって単純に家族側、もしくは上記医療・介護複合体側の勝手な思い込みで、そうでない選択肢だってあるかもしれないのです。

 

かってに決めつけて『無理!』と言う前に、

 

『本人の人生にとっての幸せな形』

 

を考える必要があるのでは?と思います。

 

 

 

みんながそう思える社会になれば、世界一を誇る日本の病床も、そんなに埋まらなくなるかもしれないですね。

 

 

 

 

 

 

 

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コメント: 7
  • #7

    森田洋之 (水曜日, 07 8月 2019 21:54)

    皆様コメントありがとうございます。

    お一人おひとりにお礼を書きたいところですが、このコメント欄にその機能がないみたいで(^_^;)
    まとめてになってしまいました!すみません。

    でも本当にありがとうございます!!!!

  • #6

    林 悟 (水曜日, 07 8月 2019 17:18)

    確かに介護施設は刑務所と同じですね。
    高齢者を騙して介護施設に入れるのは聞いた事が有ります、在宅介護をやれば出来るものを、皆さんはこれ位のお金なら払えると理解して入れてしまいます、負担率を2割3割に上げるのはどうでしょうか。
    最後に公立病院の経営崩壊ランキングが載っていまして、総医業収支率ー101.3%のあま市民病院が載っていまして 今でも保管しております、私はあま市に住んでいます。
    今ではあま市も経営を辞めて 東京の「地域医療センター」に経営権を渡しました、しかしあま市民病院と今でも看板がなっていますので、補填する契約になっているそうです、今年度は10億円という事です、機器もあま市の負担だと思います。
    「地域医療センター」と名前ばかりで、こんな病院の密集している所に出るとはとんでもない事です。

  • #5

    零細大家さん (水曜日, 07 8月 2019 12:01)

    記事を読ませていただきました。
    冒頭のアメリカの民間刑務所の記述から、
    とても興味深く、面白い記事だと感じました。
    駐車の違反切符でも終身刑とは、普通に考えれば、
    頭がおかしいと思いますが、儲けのためとなると、
    冷静に考えれば間違っている事でも、やらかしてしまうのが
    人間という事なのかもしれません。

    今回の記事ですが、私は大家と言う立場から読みました。
    私が所属している大家と言う職業グループでは、
    問題になっていることの一つに、「孤独死」があります。
    孤独死は若い方でもされますが、圧倒的に高齢者の孤独死が多いです。

    孤独死がなぜ問題になっているかと言うと、孤独死された場合は、
    次の入居者に最低でも「この部屋は前の入居者様がお亡くなりに、
    なったお部屋です」と告げなければなりません。
    告げなければ裁判になり敗訴することもあります。
    また、孤独死が起こったお部屋は、当たり前ですが、
    家賃は下げないといけません。

    また、孤独死の場合は発見が遅れてしまうと、臭いやハエが発生し、
    他の入居者様に精神的な苦痛を与えます。
    同じ建物内の孤独死によって、引っ越される入居者様も
    少なくありません
    また、部屋の状況が酷いと、特殊清掃が必要ですし、
    それでも難しい場合は全面リフォームになります。
    こうなると、少なく見積もっても単身向けの部屋でも
    100万円以上かかります。

    大家さんと言う職業は、不労所得だとか「金持ち」イメージが
    付きまといますが、大家さんにも色々な経済状況の方がいます。
    100万円の支出は、かなりの割合の大家にとって「打撃」です。
    更に、孤独死を嫌がって他の入居者まで出て行ってしまったら、
    「廃業」の方も多いと思います。

    ですから、最近のアパートは高齢者の入居はお断りするところも
    非常に多くなってきています。

    何が言いたいかと言うと、高齢者が一人で生活できればいいなとは
    思うのですが、そして大家としてそのお手伝いができる立場には
    あるのですが、自分と家族の生活を犠牲にしてまで、その思いを
    貫ける強さは、私にはありません。

    病床代を高齢者見守りなどの巡回料などに回していただけると、
    本当に有難いのですが…

  • #4

    hitoshina (水曜日, 07 8月 2019 11:08)

    初めまして。先生のことはVALUで知りました。いつも血の通った温かい記事をありがとうございます。まずは応援メッセージまで。

  • #3

    高橋秀和 (水曜日, 07 8月 2019 10:56)

    薬剤師です。森田先生が書かれた記事では、いつも勉強させて頂いております。

    私は、2009年の薬事法改正(医薬品販売規制の緩和)に関する厚労省での議論に対して抱いた違和感から、経済学に興味を持つようになりました。

    当時、規制緩和の理論的根拠とされたのは新自由主義経済学であり、
    「規制は必要ない。医薬品の購入者は必要な情報を入手して自ら合理的に選択することができ、薬剤師への相談の要否も自ら判断できる」
    といった考え方でした。
    その頃、すでに経済学の世界ではスティグリッツ氏による「非対称情報の経済学」など、合理的経済人モデルが現実的ではないという批判は十分に存在していましたし、経済学の「潮流」も変わりつつあったと思いますが、医薬品販売規制のあり方を論じていた場面では、そうした指摘はなかったように思います。

    よく指摘されることですが、日本の医療制度は諸外国と異なり大きく市場原理を採用しています。
    このことは、規模拡大のフェーズでは十分に機能する一方で、抑制やコントロールが必要とされる場面では困難を伴うと、多くの識者が指摘しているところです。

    森田先生が作成されたバブルチャートからも明らかなように、世界各国が様々な健康・医療政策を駆使して国民の健康水準を高めています。
    かつて「ジャパンアズナンバーワン」と称揚された日本企業が輝きを失ったのと同様の変化が、日本医療にも及ぶのではないかと危惧していますが、それを回避し、必要な医療政策を進めていくための意思決定は、簡単な事ではないように思われます。

    政策や制度は、医療体制のみならず医療者や患者・利用者の意識のあり方にも大きな影響を及ぼしています。
    そのことについても十分に意識しながら、よい方向への変化を求めていきたいと思っています。

    先生の論考を読み、勉強させて頂きます(^^)

  • #2

    Tosh (水曜日, 07 8月 2019 10:16)

    病院の利益はまず手術で、ベッドはどちらかと言えばマイナス、プラスにするためには投薬過剰にする必要がありますので、いずれも患者の人権と相反性があります。副作用を抑えるためにまた別の薬…と治療自体が雪崩式に追加の経済的負担を誘導します。

  • #1

    naga (水曜日, 07 8月 2019 07:58)

    森田先生、毎回考えさせてくれる内容の記事をありがとうございます!

    二年間、老人保険施設で働いていたので、凄く勉強になりました。

    認知症の方々が多く利用している所で、介護職員として対応していました。

    夜勤の時も、定員40人のはずなのに、毎回プラス2~3人の利用者の方がいて、大変だったことを思い出しました。

    一年くらい働いた時に、利用者の方々が、リハビリ等をしているのに、健康を取り戻し退所される人がいないことに不安になり、そこから、色々な病気や、認知症に関する本などを読みました。

    今は、全く別の職についていますが、これからも、森田先生をはじめ、色々な方々の話を読んだり聞いたりしながら勉強していきます。

    いつも大切な記事をありがとうございます。