「第2波は来ない。」科学的事実と社会データを論理的に組み合わせたらこの結論しかなかったと言う話

「第2波は来ない。」科学的事実と社会データを論理的に組み合わせたらこの結論しかなかったと言う話

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こんにちは医師&医療経済ジャーナリストの森田です。

 

今回は大仰なタイトルをつけてしまいました…

「第2波は来ない。」

…本当なのでしょうか?

 

だって、テレビでもネット情報でも「来たるべき第2波」が当然の事実のように語られていますよね、にわかには信じられないのも当然だと思います。

 

つい最近も「東京の抗体保有率0.1%」というショッキングなニュースが出まして…

 

これを受けて、

日本で最も感染が広がった東京でさえ抗体保有率0.1%
  ↓
東京含め日本全体でまだまだコロナ感染が広まっていない状態。
  ↓
つまり感染が広まるのはこれから。それが第2波となる…

 

と言う論調で語られることが多かったと思います。

でも、今回は意外とそうでもないかも!と言うお話をしたいと思います。

 

■通常、感染症は地理的に近い所から広がってゆく

 

 

当たり前かもしれませんが、感染症というものは通常発生源から徐々に遠くへ広がってゆきます。

人から人へ感染してゆくという性質上、地理的に近いところから遠いところへ広がってゆくのは想像に難くないと思います。

火事の火の手が広がるのとにていますね。

こんなイメージです。

 

スクリーンショット 2020-06-24 16.35.05

 

中国で上がった火の手は、隣国の韓国、そして日本へと燃え広がり、地理的に遠い欧米などへの被害は限定的というイメージです。

火事で例えていますが、基本的には感染症もこのように広がってゆきます。

 

思い出してみると、半年ほど前はヨーロッパ諸国でも、

中国発祥の新型コロナ→アジア人がまるで病原菌のように見られ差別される

ことが大きな問題になっていました。

 

当時、ヨーロッパ諸国においては、新型コロナ=アジア人という意識が強かったのですね。彼らにとってはまさに対岸の火事、上のイラストのような、「地理的拡大」が前提で自分たちはまだまだ安全地帯のイメージだったわけです。

 

 

■現代は空間を超えて拡大する可能性も大きい。

 

とはいえ、現在はグローバル社会です。

100年前まではほぼ上記の「地理的拡大」の感覚だけで良かったかもしれませんが、飛躍的な科学技術の進歩による自動車・飛行機などの発達は、地理的・空間的制限を飛び越えて感染が拡大することを可能にしました。

火事に例えるなら、延焼作用の大きな火の粉がどんどん空中を飛んでくるイメージでしょうか。

 

スクリーンショット 2020-06-24 16.04.54

 

■各国は入国制限/ロックダウンで火の粉の流入を防いだ。

 

こうならないように世界各国が旅行者の国内流入を大きく制限しました。更に国内での移動まで制限した国もあります。これがロックダウンですね。

 

スクリーンショット 2020-06-24 16.11.36

 

ただ、この入国制限やロックダウン、各国でその程度も時期もバラバラでした。

ちなみに日本の「緊急事態宣言」は、各国のロックダウンに比してかなり制限の弱いものでしたが…

ま、制限の強さの比較にもまして大事なのは、結果としてどれくらいの国内流入が制限され、実際にはどれくらいの火の粉(移動者)が中国から各国へ移動したのか、と言うところです。

では、実際はどうなのでしょうか。

 

 

■日本はアメリカの3倍の旅行者を受け入れていた

 

代表的な国としてアメリカと日本のデータを調べてみました。以下のグラフです。

 

スクリーンショット 2020-06-24 19.30.22

出典:
●日本政府観光局(JNTO) 2020年 訪日外客数(総数)https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/since2003_visitor_arrivals.pdf
●米国政府、National Travel & Tourism Office (NTTO) 米国旅行者到着データ-居住国別(COR)https://travel.trade.gov/view/m-2017-I-001/documents/Final%20COR%20Volume.xlsx

 

この通り、新型コロナウイルスの発祥国である中国の方々の海外旅行先としては、日本はコロナ感染拡大下の1〜4月でアメリカの3倍の100万人を受け入れていたことになります。

 

絵にしてみるとこんな感じでしょうか。

 

 

スクリーンショット 2020-06-25 14.14.17

 

そもそもコロナ以前から中国の方々の海外旅行先として日本は人気No.1なのです。なので、これも当然と言えますね。
(ちなみにに他の欧米諸国への中国人観光客の流入はアメリカよりももっと少ないと思われます。例年、欧米の中ではアメリカが人気ナンバーワンなので)

 

もちろん、新型コロナウイルスは発祥元の中国からのみ伝播するわけではありません。

しかし世界に感染が拡大する前の1月〜2月の中国からの旅行者数は、ウイルス拡大の指標として最も参考になるもののうちの一つであることに間違いはないでしょう。

 

冷静に考えると、

 

「日本はアメリカの3倍の旅行者を受け入れていた」

 

この事実は結構衝撃的ですね〜。

 

…では、地理的にも中国に近い日本では、この「3倍の旅行者数」の通り感染が広まったのでしょうか?

 

 

 

■それなのに火元から遠い欧米で100倍の感染者・死亡者。

 

 

みなさん御存知の通り、実際は真逆の結果です。

 

現在なんと、当のアジアより欧米各国の感染者数・死者数は2桁多い状況なのです。

 

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正確な比率で絵にすると、アジア側の炎が見えなくなっちゃうのでそれなりの大きさで描きましたが、実際の炎の大きさの違いはもっともっと大きいです。

100倍ですから。

野球の試合でも100対1なんて聞いたことないですよね(コールドゲームになっちゃうか)。

欧米には体長100メートルのゴジラが上陸して大暴れ、街中大パニックで死者も多数でたけど、東アジアには体長1メートルのジャガーが一匹現れた程度ということです。(ま、ジャガーだって怖いですけど…でも被害の差は歴然です)

 

現在、日本における新型コロナ肺炎の死亡数は死因ランキングで言うともうずっと下位の方。事故死より自殺より、インフルエンザ死よりもずっと下なのですが、

 

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作成:井上貴史さん(https://twitter.com/takainou_0907/status/1275801802529574913)

 

これが欧米のように100倍となると、一気にこうなります。

 

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全然違いますね。

100倍という事実はこうして厳然として存在しています。

テレビなどを見ていると、ここを認識せずに欧米と同じような死亡率のメージで議論されていることが多いように思いますので、しっかりとこの事実を認識しましょう。まずこの事実を正しく認識しないことには、議論が始まりませんので。

 

ではなぜ、

・地理的にも近く

・旅行者も多かった

日本は欧米に比して1/100の被害で済んだのでしょうか?

 

考えられる要因は大きく3つに分けられると思います。

それは

①ウイルス側の要因

②取った対策の要因

③そもそもの体質の要因

です。

 

 

原因①ウイルス側の要因

 

ウイルス側の要因として考えられるのは、

 

「欧米に入ったウイルスは東アジアで流行したものから変異した強毒のウイルスである」


というものです。

 

こんな感じのイメージでしょうか。

 

スクリーンショット 2020-06-25 15.44.07

 

確かに、ニュースでは

「欧米株のコロナウイルス」とか

「武漢株のコロナウイルス」とか

そんな単語もよく聞きますので、このイメージで捉えておられる方も多いのではないでしょうか。

 

確かに、欧米で変異した強毒のコロナウイルスが新しく日本に入って来たら…まさにこれから第2波が来てもおかしくないですね。

 

スクリーンショット 2020-06-25 17.36.10

 

 

ただ、医学的にはこれはどうも、そうではなさそうです。

こんな研究結果が出ています。

 

 

この研究、簡単に言うとこんなところ。

『新型コロナウイルスの変異型には14のタイプがあるが、主な「武漢株」と「欧米株」を比較すると下のグラフのよう。「欧米株」が流行するとかなり感染力が強くその国で支配的になる。』

というところです。

 

スクリーンショット 2020-06-25 17.14.42

 

確かにそのとおりなのですが、でもよく見るとすでにどの国でも「武漢株」も「欧米株」も流行しているんですよね。そして多くの国で感染は下火になっています。

 

日本を見てみてもそう。

 

スクリーンショット 2020-06-25 16.36.50

 

「武漢株」も「欧米株」すでにどちらも流行しているんですね。

 

ということは、先程の

「欧米で変異した強毒のコロナウイルスが新しく日本に入って来たら大変…それが第2波に…」

と言うストーリーは前提から覆されることになります。

 

だって、すでに強毒型の欧米株も日本で流行しているのですから。

 

 

ということで、ウイルス側の要因は可能性が低そうです。

では、次の「取った対策の要因」を考えてみましょう。

 

 

原因②取った対策の要因

 

新型コロナへの対策や習慣として奏功したであろうと考えられるものは、以下のものがあります。

 

・高いマスク着用率
・優秀なクラスター対策
国民全体での行動自粛、大規模イベントの休止、全国での休校などの対策
・ハグや握手の習慣がない
・大声での会話などが少ない
医療従事者が頑張ってくれたおかげで、オーバーシュート・医療崩壊せずに持ちこたえられた

 

しかしこれらの事象は全て、

 

「日本には当てはまるけど、中国・韓国・台湾など死亡率が圧倒的に低い東アジアすべての国々に当てはまるのものではない」

もしくは

「欧米でも同様の対策・習慣はある」

百歩譲って

「効果はあったかもしれないが、死亡率100倍の差を説明するには無理がある」

 

ものばかりです。

一つ一つ簡単に解説します。

 

 

 ○高いマスク着用率

これ、日本では一般的にふわっと信じられている部分が多いかと思いますが…こんなデータがあります。

 

新型コロナウイルス自主調査 第6回調査結果
~世界26か国別・感染予防行動の実施状況~

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確かに日本を含めピンク色で表現されているアジア諸国のマスク着用率は高い方なのですが、意外にも日本はアジア各国の中では低い方です。

また、オーストラリアとシンガポールがアジア地区では極端に低いマスク着用率になっていますが、それでもこの2国は日本より死亡率が低く、もちろん欧米の死亡率と比べれば約1/100程度となっています。

しかも、なんとあの感染爆発したイタリアの方が日本より高いマスク着用率を維持しています。

もし「マスクの効果が100倍の死亡率の主要因」と考えるのであれば、イタリアのマスク着用率が日本を上回るようになった3月末の段階でイタリアの死亡率が急落していてもおかしくはないのですが…

実際はこんな感じでどんどん上がっています。

 

スクリーンショット 2020-06-26 5.42.10

 

 

こうしてみると、「マスク着用率」は東アジアと欧米の100倍の死亡率の差を説明する根拠としてかなり物足りないと言わざるを得ないでしょう。

 

マスクや手洗いなどの「ふわっ」としたイメージのものを実際にしらべてみると、意外とイメージと違う結果なのですね。

 

 

その他もざっと見てゆきます。

 

 ○優秀なクラスター対策

そもそもこの対策は日本がとった特筆すべき対策で、東アジア全体に当てはまるわけではありません。

 

 ○国民全体での行動自粛、大規模イベントの休止、全国での休校などの対策

これも日本だけでなく世界各国で取られた対策です。
行動制限には各国様々なレベルがありましたが、実は日本の「自粛要請」は国際的に非常に弱い措置と考えられています。

参考:
【図表で見る】 封鎖される世界 新型ウイルス対策に各地で行動制限
https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-52217073

イギリス・イタリアでは外出制限を破って道を歩いてたら警官に捕まって罰金5万円払わされてたらしいですし((((;゚Д゚))))。

…と考えると、これも100倍の理由とは言えなさそうです。

 

 ○ハグや握手の習慣がない

ハグは分かりませんが、最も接触感染に影響する「握手」に関しては、中国でも韓国でもしっかりと礼儀として根付いています。
ですので、これも日本独自のものではあっても東アジアに共通するものではなさそうです。

参考:
握手いつした?中韓と違って日本に広まらない理由
https://www.sankei.com/west/news/191016/wst1910160002-n1.html

 

 ○大声での会話などが少ない

これも日本の文化としてはそうかもしれませんが、韓国や中国には当てはまらないようです。韓国や中国では声を大にして議論したり、人前で大声で泣いたりすることは珍しいことではありません。こんな本も出ているくらいです。

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 ○医療従事者が頑張ってくれたおかげで、オーバーシュート・医療崩壊せずに持ちこたえられた


これも精神論的なふわっとした議論でよく出てくるお話です。
ただ、これよく考えたらおかしな話で、そもそも欧米の1/100の感染者・死者数で済んでいるからオーバーシュート・医療崩壊していないのです。

6月24日現在の日本の対コロナ病床使用率はたったの2.2%で、医療崩壊には程遠い数字です。ただ、これが仮に100倍になったら200%を超えてしまいますので、一発アウト。一気に医療崩壊です。

スクリーンショット 2020-06-26 7.17.10

引用:COVID-19 Japan 新型コロナウイルス対策ダッシュボード https://www.stopcovid19.jp/

 

もちろん、現場で頑張っておられる医療従事者の方々のご苦労には感謝すべきだと思います。ですが、それと医療崩壊の因果関係とは別問題、原因と結果を逆に解釈するべきではありません。

 

ということで、

①ウイルス側の要因

②取った対策の要因

この2つは可能性としてかなり薄いと言っていいと思います。

 

となると、残りは一つです。

 

…では、第3の理由「③そもそもの体質の要因」を考えましょう。

 

 

 

③そもそもの体質の要因

 

この要因、主に以下の3つが考えられます。

 


○アジア各国はBCG(特に日本株・ロシア株)接種率が高く、また結核の既感染者も多い→自然免疫の賦活化

○既存のコロナウイルスがアジアで流行していたことによる交差免疫での排除

○何らかのアジア人特有の遺伝的要因

 

これら3つのどれも、日本人及びアジア人の遺伝的体質や免疫力の話になってきます。

ですので、火事で例えるなら、そもそもアジア各国はコンクリートなどの燃えにくい難燃性の建材だった、と言う感じで捉えることが出来ます。

そう考えると、これまでの話も全て辻褄が合います。


・東京の抗体保有率0.1%
→そもそも自然免疫で撃退しているのなら、抗体すら作らずにその前にウイルスを撃退している

・火の粉(中国からの旅行者)を3倍受け入れてるのに被害は1/100
→燃えにくいコンクリートなのだから当然

 

 

そもそも「燃えにくい(感染しにくい)」ことが低被害の要因なのですから、くすぶっていた火が再燃し広がることも、他所の大火の火の粉が回ってくることも考えにくい、ということになります。

イラストにするとこんな感じ。

 

スクリーンショット 2020-06-26 10.38.19

 

ということで、上記3つ

・アジア各国はBCG(特に日本株・ロシア株)接種率が高く、また結核の既感染者も多い→自然免疫の賦活化
・既存のコロナウイルスがアジアで流行していたことによる交差免疫での排除
・何らかのアジア人特有の遺伝的要因

 

の解説に入りたいところですが、あまりにも長くなってきましたので、次回に譲りたいと思います。

 

以上、

「第2波は来ない。」科学的事実と社会データを論理的に組み合わせたらこの結論しかなかったと言う話

でした。

 

次回を乞うご期待!

 

↓こちらがその次回です↓
https://www.mnhrl.com/zoku-corona-secondwave-2020-7-10/

 


ぼくの本

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日本医学ジャーナリスト協会
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果たして夕張市民の命はどうなってしまうのか?‥。
しかし財政破綻後のデータは、夕張市民に健康被害が 出ていないことを示していた。

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それが事実なら、それはなぜなのか?

本書は、その要因について、先生(元夕張市立診療所所長)と
生徒2人の講義形式でわかりやすく検証してゆく。

夕張・日本・世界の様々なデータを鳥の目で俯瞰し、
また夕張の患者さんの物語を虫の目で聴取するうちに3人は、
夕張市民が達成した奇蹟と、その秘密を知ることとなる・・。

少子高齢化や財政赤字で先行きが不透明な日本。
本書は、医学的・経済学的な見地から
医療・介護・地域社会の問題を鮮やかに描き出し、
日本の明るい未来への処方箋を提示する希望の書である。

森田洋之 著

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コメント: 7
  • #7

    内田 (日曜日, 28 6月 2020 16:34)

    オーストラリアの方は白人が多くBCG摂取もしておらず
    かつアジア諸国とも離れているので交差もそれほど盛んに行われてはいないと思うのですが
    なぜ感染拡大しなかったのでしょう?

  • #6

    竹内文夫 (土曜日, 27 6月 2020 20:31)

    すみません。まだきちんと読んでいないのですが、データと実はそれを根底で支える論理に基づくご説明に納得します。
    ふと思ったのですが、この間のコロナ「バカ騒ぎ」(あえてこう言います)を「パンデミック」させたのは、「アンチエイジング」の「雰囲気」(論理も思想も何もないので、こう言うしかないのですが。究極的には「人は死なない(かもしれない)という)思い込みを、増長するA級戦犯は、もちろんテレビです)ではないでしょうか? 人は病む、老いる、必ず死を迎える(死亡率は100パーセントです)、その真実に向き合うという態度の欠如が、今現在のカオス(もしかしたら世界的規模での)の核にある、と思えてなりません。
    実は、そのもう一つの恐ろしさは、異論の排除です。引き続き「正論」の発信を期待しています。

  • #5

    菊田恒芳(福島市) (土曜日, 27 6月 2020 13:05)

    6月27日(土)の朝日新聞be on Suturday4ページで先生と似たような説を掲載してました。先生の記事を読んだあとだったので、マスコミってやはりいつもゴテゴテだなと、福島原発メルトダウンの時を思い出しました.
    あのときも、政府系原発村の見解と、在野の原発・核発電に批判的な意見は今回の新形コロナウイルスパンデミックスにおけるそれと全く相似形です。
    日本人の死亡原因の数から考えても、マスクの常時着用、あらゆる面での自粛行動、国内の学校全校休校、商売・営業活動の自粛・出勤通勤の自粛等々日本経済を混乱に引き込むだけの「国策」など本当に必要だったのか政権はい大いに反省すべきでしょう。こんな無謀な要求はかつての戦時中でもなかったのではと考えています。安倍晋三先生が3月16日乃G7首脳テレビ会議で「人類が新形コロナウイルスに打ち勝った証としてオリンピックを完全な形で実施することに賛成してもらった」とはしゃいでいたことの国民への反動とオリンピックで得られたであろう儲けが不意になった資本家達への言い訳のつもりだったのか?

  • #4

    (土曜日, 27 6月 2020 10:10)

    アフォなの地球規模では来年のがメインで今回のは余震ですよ。あたまわるいなら発信しないでねw

  • #3

    石丸大祐 (土曜日, 27 6月 2020 09:26)

    新型コロナウイルス流行大騒動・大狂騒事件の総括として、現時点における文章による最良のものだと思いました。有難うございます。夕張でのご奮闘記本を読ませていただきます。拝

  • #2

    永田 寛 (土曜日, 27 6月 2020 02:20)

    新型コロナウイルスへの 一般的対応策(案)を考えました。
    世界の多くの新型コロナウイルスのワクチン開発の主流は、mRNAワクチンか DNAワクチンになっているようです。
    これらの特徴は ウイルス表面にある標的タンパク質を正確に人体内に再現させることによって、それへの抗体産生を促すという考えかたによるものです。
    ここで問題なのは、標的タンパク質が目的どおりにできたとしても、抗体は有効なものだけが産生されるか? だと思います。 余計な抗体を多く作ってしまうと ADE(抗体依存性感染増強現象antibody-dependent enhancement)と呼ばれる重症化につながる可能性があります。
    同じ標的にたいして、免疫系が違う反応をするのは、個体差があって 、HLA(Human Leukocyte Antigen)と呼ばれるヒト白血球型抗原が関係していると思われます。
    いちいちHLAを確認しながら、最適なワクチンを決めるなど、現実的でないとおもいます。
    それで
    一般的対応策(案)は、ウイルス変異や将来の新たなウイルス感染症に備えて
    1.自然免疫を強化する方法を確立する。(以外と簡単かも)
    2.アルパカ(南米の動物)から得られるVHH抗体のような自然に存在する汎用抗体をワクチン・薬にする。
    です。

  • #1

    菊田恒芳 福島県福島市蓬莱町4−10−23 (土曜日, 27 6月 2020 01:18)

    先生の今回の講義は、自分が今まで想像していたことを、理論的展開されていて、やっぱりそうだったのかと、納得ゆきました。
    新型コロナウイルスに何種類かあり、それの弱いものがアジアに押し寄せたのかとは自分も考えましたが、専門家の研究で、それは否定されたわけですね。コロナ生活にはもううんざりです。福島のような田舎の田んぼの畦道をマスク着用で自転車を走らせている人を見ると、あの人何を考えているのかと呆れる。常識で考えても、田んぼの真中でマスクを着用する意味が考えられない。そういう考えられない奇妙な光景が、田舎町ではとても多い。
    アベノマスクの威力は恐ろしい政治的権力を内包している。